ESG要因の信用力への反映手法と課題

　グローバルには2015年COP21におけるパリ協定合意、国連サミットでのSDGs採択以降、日本国内においては2015年GPIFによるPRI署名、2017年ESGインデックス運用採用以降、政策担当者、機関投資家、その他ステークホルダーの長期持続可能性、ESGに対する意識が大幅に変化したように感じられます。私たちは従来の規範・理念、価値観からのパラダイム転換の最中にいるのかもしれません。
　こうした意識変化と並行して、持続可能性のある社会実現に向けた投資資金配分の変化を促進するための各種政策、規制、ESG開示の統一、サステナブルボンド発行基準など資本市場関連法規制・ガイドラインのインフラ整備も進んでいます。
　また、サステナブル投資の中心である上場株式と債券が取引される資本市場では、ESG格付・第三者認証、ESGデータ提供等に従事するプレーヤーの存在感が高まりつつあります。他方、既存のプレーヤーである信用格付会社についても、信用リスクへのESG要因の反映が適正な債券価格形成のためにも期待されています。こうした期待に応えるため、格付会社はESG要因の格付けへの反映方法の精緻化・明確化に各々取り組んでいます。
　S&P グローバル・レーティングでは、昨年「ESG クレジット・インジケーター（CI）」を公表しました。これは、シングルマテリアリティに基づき、ESG 要因の信用力に対する影響を定性的に評価した指標です。

【講義項目】

１．S&PにおけるESG要因の信用力への反映方法
　(1) ESG要因反映手法概論
　(2) 国・セクターレベルでのリスク認識・評価
　(3) 個社事業競争力レベル（ビジネスプロセス）でのリスク認識・評価
　(4) 個社財務リスクレベルでのリスク認識・評価
　(5) 個社ガバナンス評価
２．ESG要因の信用力反映事例分析
　(1) 損保セクター
　(2) 生保セクター
３．ESG要因の信用力反映上の課題
　(1) 予想期間整合性、フォワードルッキング
　(2) データの質、リスク測定
　(3) その他
４．質疑応答