環境問題講演会 2020「世界遺産・富士山の噴火史と防災」(参加費無料)

環境問題講演会 2020「世界遺産・富士山の噴火史と防災」(参加費無料)   NEW    注目!   
Zoomライブ配信
開講日:2020/11/19 19:00~20:00(講義終了後、質疑応答有り。最長20:30まで)
講 師:
静岡大学 教授
兼務:未来社会デザイン機構 副機構長, 防災総合センター 副センター長, 防災総合センター地域連携部門長
小山 真人 先生
申込締切日:11月12日(木)
¥0

 富士山は2013年に世界文化遺産に認定されましたが、その構成資産の半分以上は火山がつくった自然物です。そのため、それらを末永く保全するためには、その成立過程や自然科学的特徴を十分に理解した上で、対策がなされる必要があります。
一方で、富士山は年間最大30万人ほどの登山客が訪れる一大観光地である上に首都圏にも近く、日本の経済を支える大動脈が通過するため、富士山が噴火した場合の影響は甚大と考えられます。富士山の火山防災対策は今世紀になって本格的に検討され、2004年に最初のハザードマップが完成し、それをベースとした広域避難計画が2015年に作成されました。現在は最新の火山学的成果にもとづいたハザードマップの改定作業が進められ、今年度末に改訂版のハザードマップが完成予定です。


 ここでは、著名な富士山噴火・防災研究者で、NHKの番組「ブラタモリ」などでもお馴染みの小山真人先生に、火山としての富士山の生い立ちや特徴に関する学術的成果を概説いただいた後、それをベースとした富士山で生じる噴火災害の様相ならびに防災対策の経緯と現状などについても紹介いただきます。
皆様のご参加をお待ちしております。


【講義項目】
1.富士山の生い立ちと噴火史
富士山の価値と世界遺産の保全
火山噴火の分類と性質
噴火現象の分類と特徴
富士山の火山災害予測の現状
富士山の火山防災対策の現状と課題 など
質疑応答

【お申込みについて】
研修窓口でおとりまとめをしていらっしゃる場合は、貴社社内掲示板(教育・研修関連)等をご確認の上、 貴社のお申込み方法に従ってください。
または
講座概要

講座概要

開講日 2020/11/19 19:00~20:00(講義終了後、質疑応答有り。最長20:30まで)
講師
静岡大学 教授
兼務:未来社会デザイン機構 副機構長, 防災総合センター 副センター長, 防災総合センター地域連携部門長
小山 真人 先生
申込締切日 11月12日(木)
追加情報

【その他】

・お申込み後の取消については、開講日の前日までに損保総研へご連絡下さい。
・定員は設けておりませんが、受講希望者が僅少の講座については開講を見合わせることがあります。
・講演中の録音、録画は固くお断りいたします。
講義項目

講義項目

【講義項目】

 1.   富士山の生い立ちと噴火史

 2.   富士山の価値と世界遺産の保全

 3.   火山噴火の分類と性質

 4.   噴火現象の分類と特徴

 5.   富士山の火山災害予測の現状

 6.   富士山の火山防災対策の現状と課題 など

 7.   質疑応答
講師紹介

講師紹介

【講師紹介】

静岡大学 教授
兼務:未来社会デザイン機構 副機構長, 防災総合センター副センター長, 防災総合センター地域連携部門長
小山 真人 先生
 
略 歴
2003年 東京大学法学部第1類卒業
2003年 東京大学大学院法学政治学研究科 助手
2006年 学習院大学法学部 専任講師
2008年 学習院大学法学部 准教授
2010年 東京大学大学院法学政治学研究科 准教授
2019年 東京大学大学院法学政治学研究科 教授(~現在に至る)
 
所属学会
日本私法学会、日本海法学会、日本保険学会、空法学会、金融法学会、信託法学会、法と経済学会
 
公的活動等
法務省民事局調査員(2010年3月~2013年7月)
金融審議会専門委員(2011年6月〜12月、2012年6月〜2013年6月、2017年11月〜2019年6月、2019年10月〜2019年12月)
法と経済学会理事(2014年7月~)
Asian Journal of Comparative Law 編集委員(2016年7月〜) 等
 
著 書
後藤元『株主有限責任制度の弊害と過少資本による株主の責任 -自己資本の水準から株主のインセンティブへ』(商事法務、2007年)
Marco Ventoruzzo, Pierre-Henri Conac, Gen Goto, Sebastian Mock, Mario Notari & Arad Reisberg, Comparative Corporate Law (West Publishing, 2015)
宍戸善一=後藤元編『コーポレート・ガバナンス改革の提言ー企業価値向上・経済活性化への道筋』(商事法務、2016年)
山下友信=神田秀樹編『金融商品取引法概説(第2版)』(有斐閣、2017年)(342-382頁(第3章第3-5節を執筆)